業界・職業・仕事内容はこうやって調べよう！

インターネット

最近はインターネットの普及で、さまざまな情報を手軽に調べられるようになりました。職業や仕事、資格に関する情報も、インターネット上にたくさん紹介されています。例えば、出版社や広告代理店などが独自に作っている「職業ガイドサイト」は業界ごとに整理されていて見やすいものが多くあります。ただし、情報が正確かどうかはサイトによりけりです。また、Webサイトで求人をしている企業の「採用情報ページ」や「求人・転職支援サイト」、「ハローワークのWebサイト」では、募集している職種の仕事内容、賃金、勤務時間などが書かれているので職業を知る目安になります。求人サイトやハローワークのWebサイトでは業界ごとの検索もできます。

ガイドブック

特定の職業や業界を詳しく取り上げたものや、あらゆる仕事が一覧できるものまで、さまざまなガイドブックが販売されています。まずはたくさんの仕事が紹介されているものを、興味ある業界や職業が見えてきたら、特定の内容が詳しく載っているものを利用するとよいでしょう。さまざまな職業をあなたの興味にそって探すことができます

体験談を聞く

学校の先輩や保護者、親戚や近所の方など、実際に働いている人に話を聞くのは最も手軽に具体的な情報が得られる手段です。その職業のよい面・悪い面も含めた実情が見えてくるかもしれません。ただし、話を聞く人の主観が入るので、多くの人から話を聞くことが大切です。

資格の種類

特定の業務や職業に就くために必要な資格、身に付けた知識やスキルのレベルを評価する資格など、資格にはいくつかの種類があります。まずは、その違いをきちんと理解しておきましょう。

業務独占資格

特定の資格を持っている人しか従事することのできない業務・職業に必要な資格。資格によっては一種・二種などに区別され、従事できる業務範囲が指定されているものもあります。また、有資格者が行ったもの以外は、法令の検査として認められない業務もあります。
〈例〉医師、看護師、美容師、理容師、税理士、公認会計士、建築士、測量士　など

名称独占資格

業務そのものは誰が行ってもいいですが、その際、有資格者以外は当該職業資格の名称を用いてはならないもの。例えば、調理の仕事は誰でもできますが、「調理師」と名乗れるのは資格を持っている人だけです。持っていることで専門家とみなされ待遇面や給与面でも優遇されます。就職の際は資格を持っていることが必須の場合もあります。
〈例〉調理師、製菓衛生師、保育士、介護福祉士、社会福祉士、司書、技能士（職業能力開発促進法に規定された各種職業に必要な技術レベルを評価し、資格化したもの）

必置資格

一定の業務を行う際、保安や衛生を確保するために、その業務を管理・監督する職位の設置が義務づけられています。その 職位は有資格者から選任されることになっています。就職後、一定期間、実務を経験した後に当該資格を取得するケースが一般的です。
〈例〉管理美容師、管理理容師、食品衛生責任者、通関士、電気主任技術者　など

民間団体が実施する技能検定

身に付けた知識・技能のレベルを評価するのが技能検定です。評価が高いものからあまり知られていないものまでたくさんあります。内容を調べてから取得するようにしましょう。
〈例〉簿記検定、情報処理技術者、ファイナンシャルプランナー、ビジネス能力検定、TOEICなど

※「業務独占資格」「名称独占資格」「必置資格」は一般に『公的職業資格』と呼ばれるもので、それぞれの資格は法令によって業務、職位、営業内容、範囲が特定されています。なお、公的職業資格は職業選択の自由を法的に制限する効果を持つため（有資格者のみが特定の業務・職業に就ける）、その制限がなければ公共の福祉が脅かされる恐れのある分野のみに設定されています。

その資格は安全？

最近、資格を取るための教材を高額で買わせたり、架空の資格が取れるともちかけて、受講料などをだまし取るトラブルが増えています。そういった被害にあわないためにも、世の中で認められている資格かどうか調べてみることが大切です。